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妊娠がわかりこれからのことを考えると、家族が増えることは嬉しい反面、教育費について不安になる人も多いのではないでしょうか。出産後はママの体調がすぐ戻らない上に、慣れない育児が始まるため、教育費の準備は妊娠中からやっておくのがおすすめです。妊娠中に考えておくと良い教育費の準備についてと、金融ライター・ikumiさんが実際に行った準備について教えていただきました。
教育費の準備は、大きく分けて「預貯金」と「学資保険」、「投資」の3つの方法があります。それぞれメリット、デメリットがあるので、自分に合った方法でどれくらい貯めるのが良いか、考えていく必要があります。
日本政策金融公庫の「教育費に関する実態調査（2020年10月30日発表）」によると、国公立大に進学した場合では、4年間で約500万円の費用がかかります。私立文系の大学だった場合は、約700万円です。
教育費捻出方法としては、「教育費以外の支出を削っている（節約）」という方が多いですが、次いで「預金や保険などを取り崩している」ケースが多いようです。
各家庭での教育方針やライフプランにもよりますが、少なくとも大学進学の18歳までには、500万円程度を準備しておく必要があると言えるでしょう。
子どもが小さいうちから計画的に準備を行い、継続するためには、自動で積立ができる仕組み作りが大切です。
教育費を準備するためには、まずは預貯金の確保が肝心です。ほとんど金利はつきませんが、当たり前ですが元本割れすることはありませんし、いつでも引き出しができます。
預貯金は生活費を捻出する口座とは別の口座で貯めるのがおすすめです。
出産後、出生届の提出と同時に児童手当の受け取りの手続きをすることが多く、その際、受け取るための金融機関の口座を登録します。出産前に別口座の準備をしておく方が良いでしょう。
毎月一定額を自動的に定期で積立ができる「積立定期預金」などを活用すれば、口座を増やすことなく別に準備することもできます。
もちろん子ども名義の口座を作って貯蓄するのも良いでしょう。大学等の進学のタイミングを教育費準備のゴールにするなら、子どもの銀行口座を作り積立を行い、18歳になると同時に子どもにお金の管理をさせることも一つの方法です。
ネット銀行を中心に、同一金融機関の口座間であれば振込手数料が無料になる場合もあるので、比較検討してみてください。
学資保険とは、毎月定額の保険料を決められた期間（通常10～17年）払い込み、満期になった際に、「お祝い金」や「満期保険金」を受け取ることができる保険のことです。
低金利が続いているため、学資保険に加入しても大きく増えることは期待できませんが、教育資金を確実に積み立てができる点と、親に万が一のあった時に保障がある点がメリットです。
学資保険には、出生前に加入ができるものがあります。一般的には、妊娠経過に問題がなければ、出産予定日の140日前に親の名義で加入できる保険が多いようです。
出産後は、慣れない育児が大変だったり、体調がなかなか戻らなかったりと、あれこれ考える余裕がなくなってしまいます。
出産前に契約をしてしまえば、出産後に赤ちゃんの名前や生年月日を知らせる書類と、赤ちゃんの本人確認書類を提出するだけで済みます。
二度手間にはなりますが、契約を一から行うよりは簡単です。後日提出する書類は郵送でも可能な場合もあるので、事前に確認しておきましょう。
返戻率（払込保険料に対して、受け取れる保険金の割合）などの条件については、出生前加入の方が有利な場合が多いようです。検討する際は、出生前加入と産後加入で設計書を2パターン用意してもらい比較するのがベターです。
預貯金や学資保険よりハードルが高いと感じるのが「投資」ではないでしょうか。もちろんリスクはありますが、増える可能性もあります。
毎月一定額を投資する「積立投資」の仕組みを利用すれば、リスクを分散させてコツコツ投資をすることができます。
教育費を積立投資などで行う場合は、投資ができる口座を準備する必要があります。つみたてNISAやジュニアNISAなどの非課税口座制度を、上手く活用していきましょう。
すでに運用を始めている人は、その口座を利用すれば良いですが、これからの人はまずは手続きが必要です。
預貯金と学資保険で、何歳までにいくら貯めるのが良いかは、一概には言えませんが、ある程度預金や学資保険で準備を考え、その後に投資を検討していくという流れが良いでしょう。
ジュニアNISAを利用する場合は、子ども名義での口座開設が必要になるので、事前に開設用紙を取り寄せ、本人確認書類などの必要書類を確認しておくとスムーズです。
わが家の場合も、「預貯金」と「学資保険」、そして「投資」の三本立てで教育費の準備をしています。
妊娠中に、大学入学までにどこでどの程度貯める予定かを夫婦で話し合い、それぞれ手続きを行いました。
預貯金については入金の手続きを自分でしなければいけませんが、学資保険はクレジット払いを選択し、投資に関しては、毎月口座引き落としで行う投信積立にしたので、一度手続きをすれば自動的に積立ができる仕組み作りをしました。
わが家では、教育費を生活費と分けるという観点から、子ども名義で貯金をすることにしました。そのため、子ども名義の銀行口座の開設準備をしました。
児童手当の受取金融機関の口座と同じ金融機関で開設に必要な書類を確認し、出産後にすぐに手続きをしました。
児童手当は原則として、毎年6月と10月、2月に支給されます。支給されたら、子どもの口座に振り込みをすることにしています。
ネット銀行を利用しているので、振込手数料をかけずに入金ができます。
学資保険は、出生前加入で契約しました。保険の加入には、重要事項の説明や書類の記入があるため、ある程度時間がかかります。
出産後、赤ちゃんを連れて契約手続きをするのは大変だと感じたので、出生前加入できてよかったと思っています。
そもそも手続き以前の問題で、保険を比較検討する余裕もなかったのでこの制度を利用できてよかったです。
投資については、子どもの証券口座開設準備をしました。前もって書類請求をして、子どものマイナンバーや保険証が手元に届いたらすぐに手続きをしました。
当初は、ジュニアNISAを検討していましたが、メリット、デメリットを考え、結局は投資教育の意味も込めて、課税口座で投信積立を開始しました。
前もって金額や銘柄を考えていたので、手続き自体は郵送で簡単にできました。
とにかく出産後は、赤ちゃんのお世話はもちろん、検診や予防接種などやることがたくさんあります。
そもそも産後の母体はなかなか普通の生活もままならない上に、慣れない育児をしながら、お金のことを考えるのは大変です。
出産前に、どこにいくら教育費を準備するか考えるだけで、お金のイメージはしやすくなります。
さらに教育費の準備を仕組み化することで、手間をかけずにコツコツと続けることができるのではないでしょうか。
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