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投資信託では、国内のみならず海外にも投資できます。今回は、新興国・先進国・米国株ファンドという分類で、それぞれのメリット・デメリットを元証券マンのライター・山下耕太郎さんにご解説いただきました。
投資信託は国内だけでなく、新興国や先進国、米国株などさまざまな国や地域に投資できます。海外の株式や債券なら、国内よりも高いリターンを期待できるのが魅力です。ただ海外投資のリスクを押さえておかないと、思わぬ損失を被る恐れもあります。
今回は、投資対象を「新興国」「先進国」「米国株」にわけ、それぞれのファンドの特徴について解説します。
新興国とは、日本や欧州、米国などの先進国に対して現在の経済水準がまだ低いものの、今後の期待成長率が高い国々のことをいいます。「エマージングカントリー」とも呼ばれ、東南アジアや中南米、中東などが新興国と呼ばれているのです。新興国には若い労働力があり、今後も高い成長力が期待されています。
新興国とは、日本や欧州、米国などの先進国に対して現在の経済水準がまだ低いものの、今後の期待成長率が高い国々のことをいいます。「エマージングカントリー」とも呼ばれ、東南アジアや中南米、中東などが新興国と呼ばれているのです。新興国には若い労働力があり、今後も高い成長力が期待されています。
新興国ファンドとは、中東やブラジル、アフリカなどの株式や債券を組み入れた投資信託です。国内の証券会社で購入でき、国内や先進国を対象にした投資信託と同じように売買できます。
新興国ファンドは、国内や先進国と比べて基準価額が大きく動きます。新興国は成長力があるものの、先進国と比べると経済的に不安定な状態にあるからです。
新興国ファンドの最大のメリットは、高いリターンが期待できるという点です。新興国は広大な土地を持っている国が多く、豊富な天然資源に恵まれています。また人口の伸び率も高く、生産性の伸びも期待できるので、市場として大きな成長が見込めるのです。
先進国では年率3～5%の期待収益率があれば十分ですが、新興国ファンドの中には年率10%以上の利回りを期待できるファンドもあり、短期間で大きな利益を狙うことも可能です。
リスクが高い
新興国ファンドは、国内ファンドや先進国ファンドよりも基準価額の値動きが大きくなるので、そのぶんリスクも大きくなります。新興国の中には政情が不安定な国もありますし、先進国よりも市場規模が小さい傾向にあるからです。
新興国ファンドでは株式だけでなく、債券でもデフォルト（債務不履行）リスクを考えておかなければいけません。ですから、新興国ファンドだけに集中投資するのではなく、先進国や国内ファンドと組み合わせ、分散投資しながらリスクを抑えるようにしましょう。
コストがかかる
信託報酬が1%を超える新興国ファンドも多く、コストが国内や先進国ファンドに比べて高い傾向にあります。国内や先進国ファンドは国や企業の情報を手に入れやすいのですが、新興国の政情や経済状況を分析するのは、情報が少ないので手間がかかります。ですから、運用コストである信託報酬も高くなる傾向があるのです。
先進国とは経済が大きく発展している国々のことです。ただ明確な定義はなく、技術や経済が発展していて、生活水準が高い国々の総称になっています。
主要国首脳会議は「G8（ジーエイト）」と呼ばれ、主にアメリカやイギリス、日本などの先進国が参加しているのです。投資信託を購入する際は、その国の技術や発展性も大切ですが、政情の安定性も大きな判断材料になります。
資源や技術があっても政情が安定していないと、その強みを活かすことはできず、経済発展を妨げるからです。これを一般に「カントリーリスク」と呼びます。カントリーリスクとは、投資する国や地域における政治や経済の変化によってマーケットに混乱が生じた場合、そこに投資した資産の価値が変動する可能性のことです。
先進国は新興国の株式や債券に比べてリターンは小さくなりますが、一般的に値動きも安定していてリスクも小さくなります。先進国は、経済と政情が安定している傾向にあるからです。
先進国株式の動向をチェックする指標として、「MSCIコクサイ・インデックス」があります。
MSCIコクサイ・インデックスは、1986年3月31日に算出が開始され、30年の実績がある指数。世界中の多くの投資家に、日本を除く先進国株式のベンチマーク（物差し）として利用されています。日本を除く先進国22か国の大型・中型株のうち、約1,300銘柄を採用。時価総額でみてマーケットの約85%をカバーしています。
国別のウェイト（比率）は、以下の通りです（2020年6月30日時点）。
出典：MSCI
| 1位 | アメリカ | 71.2％ |
| 2位 | イギリス | 4.8％ |
| 3位 | フランス | 3.71％ |
| 4位 | スイス | 3.51％ |
| 5位 | カナダ | 3.4％ |
ただ先進国株式といっても、約7割はアメリカが占めています。組入上位銘柄をみても、
| 1位 | アップル | 4.15％ |
| 2位 | マイクロソフト | 3.82％ |
| 3位 | アマゾン・ドット・コム | 3.03％ |
など、上位10銘柄のうち9銘柄が米国企業になっています。
先進国株式の指数である「MSCIコクサイ・インデックス」の約7割が米国株なら、米国株に直接投資した方がいいのではないかと考える人もいるでしょう。米国株の投資信託では、S&P500種指数やNYダウ、ナスダック総合株価指数などの株価指数に連動するファンドがメインです。
S&P500種指数は、米国株式市場を代表する株価指数の一つです。ニューヨーク証券取引所やナスダックに上場している銘柄の中から、代表的な500銘柄を時価総額比率で加重平均して数値化したものです。
ニューヨーク株式市場の時価総額の約75%をカバーしていて、市場全体の値動きを表わすインデックスとして、機関投資家を中心に幅広く利用されています。
NYダウは、ニューヨーク証券取引所やナスダック市場に上場している中から選ばれた30銘柄で構成されています。「企業としての名声が高い」、「時価総額が大きい」、「多くの投資家から関心を持たれている」などの条件で選ばれ、米国市場に上場している多くの企業の中でも最も有名な30銘柄といえるでしょう。
ただNYダウは株価の平均値であるため、値がさ株（株価の高い銘柄）の動きに大きな影響を受けます。また銘柄数が限られているので、個別銘柄の影響を受けやすいという特徴もあるのです。
ハイテク銘柄の比率が高いナスダック総合株価指数とともに、投資信託の指数によく利用されるのが、「ナスダック100指数」です。
ナスダック100指数は、ナスダック市場に上場する金融セクター以外の銘柄のうち、時価総額が大きく、流動性が高い100銘柄で構成される株価指数です。アップルやマイクロソフト、アルファベット（グーグル）など世界的なIT企業を含み、米国を代表する株価指数の一つになっています。
NYダウはニュースや新聞などで目にする機会も多いので、値動きがわかりやすいという特徴があります。またS&P500種指数は幅広い銘柄に分散投資できるので、リスクを抑えたい投資家向けです。
またマイクロソフトやアマゾン・ドット・コム、アップルなど大手IT企業をメインに投資したい人は、ナスダック100指数に連動する投資信託を選ぶようにしましょう。
投資信託は国内だけでなく、先進国や新興国など多くの国や地域に投資できます。それらのファンドは日本国内よりも高いリターンが期待できますが、リスクも大きくなるので注意が必要です。一つのファンドに集中投資するのではなく、複数の銘柄に分散投資してリスクを抑えるようにしましょう。
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