投資信託とは

投資信託とは、大勢の投資家から集めたお金を株式や債券・不動産などで運用する金融商品のことで、「ファンド」とも呼ばれています。通常、株や債券などに投資するにはまとまった資金が必要になりますが、投資信託なら少額で投資・運用することができます。

投資信託のメリット・デメリット

投資信託の最大のメリットは、少額から手軽に分散投資できることです。分散投資には、リスク・リターンの特性が異なる複数の資産を組み合わせる「資産の分散」、複数の地域や通貨を組み合わせる「地域・通貨の分散」、投資のタイミングを分散する「時間の分散」などがあります。

投資信託は、国内の株式や債券だけでなく、海外の金融商品を選択することも可能です。さまざまな金融商品に投資する場合、世界の経済状況や金利・為替動向などの知識が必要になりますが、投資信託は、ファンドマネージャーと呼ばれる運用のプロが投資方針や銘柄を決めて運用します。

つまり、投資家自身が金融商品を分析する必要はなく、定期的に運用状況を確認するだけでいいので、投資初心者にとってはじめやすい金融商品といえるでしょう。

ただし、投資信託は元本が保証されていません。また、投資信託ごとにリスクの種類や大きさは異なります。投資信託の基準価額（価格）に影響を与えるリスクはさまざまです。以下の記事を参照し、投資信託のリスクについてもきちんと理解しておくようにしてください。

参考記事：金融ライターが解説する、投資信託5つのリスク

投資信託が初心者におすすめの理由

投資初心者に投資信託をおすすめするのは、以下の3つの理由からです。

手間がかからない

証券会社や銀行などの金融機関（販売会社）から購入する投資信託は、投資のプロであるファンドマネージャーに運用を任せることができます。ファンドマネージャーが銘柄の選択から購入まで高度な投資・金融知識をもって決定するので、投資家は細かい勉強や情報収集の必要はありません。ある意味、「おまかせ」での運用が可能なのです。

また、資金は管理会社である信託銀行に預けられます。万が一、販売会社や運用会社、さらには信託銀行自体がつぶれても資産は守られる仕組みになっているので安心です。

少額からはじめられる

個別株への投資だと数万円から数十万円の資金が必要になります。複数の銘柄を購入しようとすると、さらに多くの資金が必要です。しかし、投資信託は複数の投資家から集めたお金をまとめて投資するので、少額から投資できます。ネット証券を利用すれば、100円から購入することも可能です。

少額から始められるので、自分の資産状況に合わせて投資金額を設定できます。ムリなく投資を続けられるので、長期投資に適した金融商品といえます。

リスクを軽減できる

投資信託では、ファンドマネージャーが世界中のさまざまな金融資産を調査して投資をしています。国内だけでなく、世界中のマーケットで投資のチャンスを探すことができるのです。また、多くの国や地域・商品に分散投資することで、リスクも軽減できるのです。

初心者に適した投資信託は？

投資信託は初心者に向いている金融商品ですが、さまざまな種類があります。2020年2月時点での投資信託の本数は6,000本を超えています。この中にはリスクが高く、初心者向けではないファンドもあるので注意が必要です。

ここでは、初心者に適した投資信託を選ぶ方法をご紹介します。

インデックスファンドを選ぶ

投資信託の運用手法には、インデックス運用とアクティブ運用の2種類があります。インデックス運用とは、日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)などの指数に連動することを目指して運用する手法です。

一方、アクティブ運用とは、ファンドマネージャーが自らの相場観や運用方針などにもとづいて投資する銘柄を決定しながら、あらかじめ定められたベンチマーク（日経平均株価などの指数）を上回ることを目指して運用する手法です。

アクティブ運用はファンドごとに独自の運用方針があり、どのくらいのリスクを取るのか、どんな銘柄を選ぶかというのは運用担当者によって大きく異なります。ですから、投資初心者がアクティブ運用のファンドを選ぶのは難しいのです。

また、アクティブ運用はファンドマネージャーが銘柄を調査・選定する手間がかかるので、保有コストである信託報酬も高い傾向にあります。

初心者の人は、日経平均株価など指数に連動するので値動きがわかりやすく、保有コストである信託報酬が安いインデックスファンドから運用をはじめるようにしましょう。

バランス型の投資信託を選ぶ

投資信託の運用対象には、国内株式や国内債券、外国株式や外国債券、REIT（不動産投資信託）などさまざまあります。どの対象のインデックスファンドを選べばいいのか迷う人もいると思います。

そんな人には、「バランスファンド」がおすすめ。バランスファンドとは、複数の金融商品に投資する投資信託のことです。インデックスファンドは、株式や債券など特定の指数を対象としていますが、バランスファンドは値動きの異なる金融商品を組み合わせた投資信託です。

たとえば、先進国の株式と国内の債券を組み合わせたり、外国の株式と債券、国内の株式と債券の4種類を組み合わせたりしたファンドなど、その構成はさまざまです。

株式は好景気の時に強く、債券は不景気の時に強い傾向があります。株式と債券を組み合わせることによって、分散投資の効果でリスクが軽減されるのです。自分で複数のインデックスファンドを組み合わせて運用することもできますが、自分でポートフォリオ（銘柄の組み合わせ）を考える手間がかかる上に、複数の投資信託を買うための資金も必要になります。バランスファンドを選べば、手間と資金を抑えることができるのです。

また、バランスファンドはリバランスの手間もかかりません。リバランスとは、金融商品の値動きによって投資配分が変わった場合、金融商品の入れ替えや投資比率の見直しをすることです。以下の図をご覧ください。

株式と債券に同じ比率で投資するバランスファンドでも、株式が値上がりして投資配分が変わったとします。そうすると、株価の影響を受けやすくなるため、株式を売却して調整し、当初の配分に戻すのです。

バランスファンドは、リバランスを運用会社がしてくれるので、手間が省けるというメリットがあります。ただ、定期的にリバランスをするので、インデックスファンドよりも運用コストである信託報酬が高くなるというデメリットもあります。

初心者におすすめしない投資信託

初心者に購入をおすすめしない投資信託についても紹介します。

毎月分配型ファンド

投資信託で長期的な資産形成を考えている人は、分配金を頻繁にだすファンドは選ばないようにしましょう。とくに、毎月分配型ファンドには注意が必要です。毎月分配型ファンドの魅力は、定期的に分配金が受け取れること。年金暮らしの高齢者にとっては、年金以外で定期収入があれば日々の生活に余裕ができます。

しかし、長期での資産形成に毎月分配型ファンドは向いていません。分配金がでるからといって、運用状況がいいとは限らないからです。投資信託の分配金には、運用益から支払われる「普通分配金」と、元本の一部を取り崩す「特別分配金」の2種類があります。

普通分配金は分配後の基準価額が個別元本（購入時の価格）を下回りませんが、特別分配金は元本の取り崩しとなるので、基準価額は個別元本を下回ります。普通分配金と特別分配金の内訳は購入した時期によって投資家ごとに異なりますが、運用成績が悪いと特別分配金の割合が高くなりがちです。

運用成績が悪いファンドは、いずれ分配金を減らす傾向にありますが、その頃には投資した元本が大きく減っている場合があるのです。

月々の分配金を生活費の足しにしようという考えはいいのですが、分配金が多くでるからといって投資信託を選ぶのはおすすめしません。同じ金額の分配金が続く保証はないですし、高い分配金をだすファンドはリスクが大きいタイプが多いからです。

もうすぐ年金生活で、資金を少しずつ取り崩して生活費にしたいなどの希望があればいいのですが、中長期で資産形成をしようと考えている人は、なるべく分配金をださないファンドを選ぶようにしましょう。

つみたてNISAやiDeCoなど非課税制度を使う

投資信託をこれから始める初心者は、つみたてNISAやiDeCo（イデコ）などの非課税制度を利用するようにしましょう。

つみたてNISAやiDeCoの制度は、以下の通りです。つみたてNISAやiDeCoの制度は、以下の通りです。

資金に余裕がある人は併用してもいいのですが、iDeCoの非課税制度は節税効果が大きいので、まずiDeCoの加入を優先するようにします。

ただ、iDeCoは60歳まで資金がだせないことや、口座管理手数料などコストがかかることに注意が必要です。

資金の余裕がなく、毎月の投資金額が1万円など少額の人は、つみたてNISAから始めることをおすすめします。つみたてNISAならいつでも途中で換金できますし、ネット証券を利用すれば100円から積立投資を始められるからです。

まとめ

今回は、初心者が投資信託を始める時の注意点やおすすめファンドについて解説しました。投資信託が初めての人には、インデックスファンドがおすすめ。日経平均株価など指数に連動することを目指すので値動きがわかりやすく、信託報酬などの運用コストもアクティブファンドに比べて安いからです。

複数の金融商品を組み合わせたバランスファンドも、手間がかからずリスクを分散できるのでおすすめです。

また、つみたてNISAやiDeCoなどの非課税制度を利用するようにしましょう。ただし、投資信託は元本が保証された金融商品ではありません。損失がでる可能性もあるので、必ず余裕資金で投資信託を購入するようにしましょう。

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